2021年10月27日（水）

荻野晃也著
２００７年５月１０日発行
緑風出版
１８００円
　２０年ほど前から送電線・変電所・配電線などの電力施設や家庭の電気製品などから漏洩してくる交流の低周波電磁波が、私たちの健康に悪い影響を与えるのではないかと言われ始めた。電磁波による影響には、白血病・脳腫瘍・乳ガン・肺ガン・アルツハイマー病が報告され、ノイローゼや自殺も関係があるといわれている。電磁波の健康への悪影響が完全に確定したわけではない。しかし、欧米では、「危険な可能性が高いのなら慎重に回避しようではないか」という「慎重なる回避思想」「予防原則思想」が広まっている。スウェーデン政府は、国レベルで「悪影響がある」と判断し、１９９２年末から具体的な対策を取り始めている。スイスやイタリアでは厳しい基準値を作り始めた。イギリスでは、１６才未満には携帯電話を使わせないようにしている。
　それに比べてこの日本ではどうだろうか。日本ほど電磁波が問題視されていない国はない。１００万ボルト送電線網が、平気で家の近くを通過している。また、東京タワー、札幌タワー、名古屋タワーなどの巨大な放送タワーが繁華街の真ん中にある。欧米ではほとんどが山頂に設置されている。携帯電話システムも欧米では大ゾーン・中ゾーン方式で山の上などの民家から離してタワーが建設されているが、日本は小ゾーン方式で、３社が競い合い、街中にたくさんのタワーが林立している。２００７年１月末には、日本の携帯電話は１億台を超えた。子どもまでが使っている。政府もマスコミも報道しない。危険性が証明される以前に「国民に知らせるわけにはいかない」そうだ。それでは、「危険性が証明される」までは「安全だと宣伝している」ことになる。悪影響が証明されてからでは遅すぎるのではないだろうか。環境ホルモンも、オゾンホールも地球温暖化も原子力発電所もそうだった。
　参考に
　ケネディ大統領が教書で発表した「消費者の権利憲章」
dl.ndl.go.jp/view/download/digidepo_1000739_po_0448.pdf?contentNo=1
「安全である権利」
「知らされる権利」
「選択できる権利」
「意見を反映される権利」
日本の消費者は全てを持っているのだろうか。
　リニア中央新幹線をめぐって
kojima-dental-office.net/blog/20211114-14976#more-14976
１．電磁波とは何か　電界、磁界、電磁波
　太陽光よりもエネルギーの高い電磁波を、日本では「放射線」と定義している。エネルギーが大変強いために、細胞や遺伝子などの分子や原子をバラバラにしてしまうので、その結果として発ガンの原因となる。広島の被爆者の方々に、白血病が増え始めたのは、被爆後５～６年経過してから。１０年後には最大となり、その後は、急激に減少した。白血病が４倍に増加しているのは、大人の被爆者の方で、爆心地から１．５キロメートル付近に住んでいた人たち。
　一方、太陽光よりもエネルギーの低い電磁波を「電波」と定義していて、電離効果を示さないことから、「非電離放射線」とも呼ぶ。日本では、一般に電磁波と言う時は、電波を指すことが多い。
　①電波の周波数による分類
高周波　　数百kHz以上～3000GHz 携帯電話、電子レンジ、レーダー、テレビ電波
（マイクロ波　300MHz～3000GHz）
低周波　　2kHZ～数百kHz　　　　　家電機器（IH調理器）
超低周波　5Hz～2kHz　　　　　　　50/60Hzの家電機器、送電線
　②交流電気と直流電気
　１９世紀の終わりの頃から低周波の交流電気を使い始めた。１９１０年頃に、５０や６０サイクルの周波数の交流電気が効率が良く安価であること、照明のちらつきが無いことなどの理由で使用が決定された。生物への影響という視点など全くなかった。
　たった一つの安全論争は、エジソンと弟子のテスラとの間。エジソンは「交流電気は人間に悪い影響を与える」と主張し、直流電気を支持したが、効率の良い安価な電気を求める人たちに負けてしまった。直流の電流からは理論上電磁波が発生しない。
２．電磁波と細胞
　①１９７５年、カリフォルニア大学・脳研究所のエイディ博士らの研究
　「１６サイクル周辺の変調電磁波をニワトリの脳細胞に照射すると、細胞内からカルシウム・イオンが抜け出てくる」という予想もしない事実を発見した。世界中の化学者が追試したが、同じ結果だった。５０，６０サイクルの電磁波でも同じ現象が確認されるが、５５，６５サイクルでは漏洩が少なくなる。
　高周波の電磁波に低周波を混ぜることを変調という。電波の波の大きさを変調した放送技術をＡＭ放送、周波数を変調した放送技術をＦＭ放送という。
　１９７５年に最初の論文が発表されて以来、欧米では、送電線や携帯電話によって白血病や脳腫瘍になったという訴訟が相次いだ。１９８５年、米国・フロリダ州で、小学校近くの送電線を撤去する訴訟が起き、住民の勝利に終わった。
　②ブラックマン博士の研究
　ニワトリの卵を１０ボルト／ｍの６０サイクルの電場下で孵化させた後で、ヒヨコの脳細胞に今度は５０サイクルの１０ボルト／ｍの電場をかけてやると、カルシウムの漏洩が急増する。
　先進国の中で６０サイクルと５０サイクルを共に使用しているのは、日本ぐらい。このような現象がニワトリだけではなく、人間にも起きているとすれば大変。
３．低周波電磁波の人体に及ぼす影響
　Ａ．電磁波の危険性を示す疫学研究論文
　①１９７９年３月に米国・ワルトハイマー博士らの論文
　　　電流の多い配電線や変電所近くを「ＨＣＣ（大電流コード）」とし、そうでない磁場の弱い場所を「ＬＣＣ（小電流コード）」とに分類した。デンバー市の小児ガン患者を１９５０～１９７３年の間で調べ、ＨＣＣでは、「小児白血病が２．９８倍、脳腫瘍が２．４倍、小児ガン全体で２．２５倍」という結果を「米国疫学ジャーナル」誌に発表。
　②１９８８年にサビック博士（米国・コロラド大学の疫学者）の論文
　　　１９７６年から１９８３年の間で発生したデンバー市の小児ガンを調査、ワルトハイマー論文を支持すると発表した。「小児白血病はワルトハイマー分類法に従うと２．７５倍の増加、脳腫瘍が１．９４倍、リンパ腫瘍が３．３０倍、全ガンで２．２０倍」。
　磁場測定を行った結果は、小児白血病が１．９３倍、筋肉腫瘍が３．２６倍、リンパ腫瘍が２．１７倍と少し低い値だったが、電場よりも磁場のほうが問題だという結果だった。
　③１９９２年秋にアールボム博士ら（スウェーデン・カロリンスカ研究所の疫学部長）
　　　送電線周辺に住む約４５万人を対象に研究を進め、「３ミリガウス以上の被爆で小児白血病の増加は３．８倍、２ミリガウス以上で２．７倍」と発表した。
　　同時に、職業人を対象とした大々的な疫学調査「ブルデリュース報告」も発表。
　「２．９ミリガウス以上の被爆で大人の白血病は３．０４倍に増加」
　スウェーデン政府は、「電磁波被爆は白血病などを増加させる」と考えて、直ちに規制することを発表。１９９３年からは、２～３ミリガウスを目安にして、子どもの施設などの移転や送電線の撤去などを開始。送電線、配電線、電化製品の低減化が進められることになった。このようなスウェーデンの動きは世界中に大反響を巻き起こした。
　④２００３年６月に国立環境研究所の兜博士
　　ＷＨＯの依頼もあり、日本も疫学研究が始まった。「４ミリガウス以上の被爆で白血病（全体）が２．７倍、急性リンパ性白血病では４．７３倍、脳腫瘍が１０．６倍」という驚くべき結果を発表。送電線から５０メートル以内では小児白血病は３．０８倍の増加。
　ところが、結果が公開される５ヶ月前の２００３年１月に、文部かが庄内の評価委員会はこの報告書に対して最低の「Ｃ評価」にした。そして、「そのような最低評価しか受けていない研究には影響を受けない」とばかりに官・産・学、それにマスコミも無視した。
　この報告書は、２００６年８月に世界的なガン研究専門誌である「国際ガン研究ジャーナル」に発表されているから、国内の評価が間違っていることは明白。
　Ｂ．父親の電磁波被爆によって子どもに悪影響が現れるという疫学研究
　①１９８５年のスピッツ論文（米）
　　　電気技師の父親から生まれた子供の神経系腫瘍は１１．７５倍に増加している
　Ｃ．母親が電磁波被爆した場合の子どもへの影響を示す論文
　①１９９５年のリバード論文（カナダ）
　　　妊娠中に自宅でミシン仕事などの内職をしていた母親から生まれた子供の白血病が５．７８倍に増加している
　②１９９５年のリー論文（米）
　　　妊娠初期の３ヶ月間を電気毛布を使用していた母親から生まれた子供には、先天性尿道異常が１０倍にもなっている
　Ｄ．親が電磁波に被爆した場合の胎児への影響を示す論文
　①１９９６年のイエメンの論文
　　　男親が電力施設に働いている場合、出産男児８人に対して女児５４人。
　　　「男の子は流産している」ことになる。
　　　日本でも男の子の流産死が急増加している。
　②２００２年のリーの論文　カルフォルニア州健康局の依頼研究
　　　母親が１６ミリガウス以上の被爆で初期流産が５．７倍にも増加。
　　　常時被爆ではなく、定期的な被爆。ＩＨクッキング・ヒーターの前で料理したり、通勤電車で被爆したりするような場合。
　　　生まれてくる子供に女の子が多い。
　Ｅ．職業電磁波被爆
　①１９９２年のリンドバウム報告（スウェーデン）
　　　ＶＤＴ（コンピュータ用のテレビのような末端機器のこと）使用し、約９ミリガウス以上の被爆をしている女性の流産は３．４倍の増加。
　１９８０年頃から、ＶＤＴからの電磁波により、女性職員に流産が多いとか、異常出産が多いという報道が相次ぐ。スウェーデンでは１９８７年にＶＤＴからの低周波規制案が発表され、最大の労働組合連合は１９９１年にさらに強める規制を発表し、世界中の先進国（日本を除く）は、それらのスウェーデン規制に従い始めた。
　②１９９４年にフランスとカナダの電力会社従業員を調査した疫学結果
　　変電所などのパルス状電磁波被爆を受けている従業員の肺ガンは１６．６倍にも増加していた。
　③２００１年に英国のヘンシャウ博士の論文
　　送電線近くに住む人の肺ガンは英国全体で２５０～４００人にも上る。
　　地中にあるラドンというガス状の放射性物質が送電線近くに吸い寄せられることが肺ガンの原因ではないかと発表。日本の電力会社も従業員の調査をして欲しい。
４．高周波電磁波の人体に及ぼす影響
　Ａ．レーダーなどの人体影響
　レーダーなどの高周波・電磁波が人体組織を温める。人間の身体は血液で冷やされているが、そのような冷却機能の少ない組織が睾丸と目。卵の白身のようにタンパク質を温めると白濁しやすく、特に心配されたのが白内障。
　①１９４４年に軍の依頼を受けて調査したイエール大学レーダー研究所
　　「戦時中に限り、レーダー操作員は４時間勤務、４時間休息すべき」との報告を提出した。最初から危険性は知られていた。
　②レーダー操作軍人の疫学研究
　　・１９８８年にはヒル論文（米国）「ガンが１４．３倍、ホジキンス病が１０．３倍」
　　・１９９４年にはジバルギスキー論文（ポーランド）「白血病が８．８倍」
　③レーダー基地周辺の住民を調べた研究
　　・１９８４年にレスター論文（米国）「空港レーダー周辺にガンが多い」
　　・１９８９年にオリアリー論文（米国）「軍のレーダー基地周辺に乳児突然死が多い」
　④小型のレーダー
　　・「スピード・メーター」を多用している警察官に睾丸ガン訴訟が多発
　　・「マリナーズ」のあるシアトル市は「レーダー・メーター」の使用を禁止
　Ｂ．ラジオ・テレビ・携帯電話のタワーと人体影響
　　　タワーからは１日中電磁波が放射されている。放送タワー周辺の疫学研究に最適な国が日本。東京タワー、札幌タワー、名古屋タワーなどの巨大な放送タワーが繁華街の真ん中にある。欧米ではほとんどが山頂に設置されている。
　携帯電話システムも欧米では大ゾーン・中ゾーン方式で山の上などの民家から離してタワーが建設されているが、日本は小ゾーン方式で、３社が競い合い、たくさんのタワーが林立することになり、被爆する人の数も増えている。
　①１９８６年にサンフランシスコ公衆衛生局
　　「ラジオ・テレビ塔周辺で小児ガンが２倍に増加」と発表。
　②１９９６年のホッキング論文（オーストラリア）
　　シドニー郊外にある放送タワー周辺の小児白血病を調べた疫学研究
　　タワーから４キロメートル以内の小児白血病と１２キロメートル以遠の小児白血病とを比較すると、近くのほうが死亡率で２．３２倍に増加しているとの結果。リンパ性白血病では２．７４倍の死亡率。
　③１９９７年のドルク論文（英）
　　１４才以下の子どもを調べた疫学研究
　　英国サットンにあるタワー周辺２キロメートル以内では小児白血病が１．８３倍、急性リンパ性白血病が３．５７倍にも増加。５００メートル以内では小児白血病が９倍を超えていた。
　Ｃ．携帯電話による人体影響
　メディアは、危険性が証明される以前に「国民に知らせるわけにはいかない」そうだ。それでは、「危険性が証明される」までは「安全だと宣伝している」ことになる。環境ホルモンも、オゾンホールも地球温暖化も原子力発電所もそうだった。
　①２０００年５月、英国政府の依頼を受けたスチュワート報告
　　「１６才以下の子どもは携帯電話を使用させないように」との勧告。携帯電話は頭の真横で使用するわけだから、放射されている電磁波の約半分は頭に吸収される。子どもの頭蓋骨はまだ軟らかく、また脳神経も発達途上であることなどから使用禁止するように勧告した。英国では１６才以下が義務教育機関であることも理由の一つ。義務教育を過ぎれば、携帯電話の使用による危険性と利益は、個人が判断すべき。
　②１９９９年春のハーデル論文（スウェーデン）
　　携帯電話による脳腫瘍の増加を発表した最初の疫学研究。左側で携帯電話を使用している人では左側の脳腫瘍が、右側で使用している人では右側の脳腫瘍が２．５倍に増加していて、その反対側では増加が見られないという衝撃的な内容。
　③２００４年末にレフレックス報告
　レフレックス・プロジェクトは、ＥＵ７カ国・１２研究所が参加した共同研究プロジェクト。何れの電磁波被爆でも培養細胞のＤＮＡが切断された。被爆強度が強くなるに従って、形の崩れが大きくなっていた。
　④２００５年にウィーン大学の正式論文
　　電子レンジのような連続波に比べて携帯電話に使用されている「パルス変調・間欠波」や「通話変調・連続波」のほうが大きな崩れを示している。
５．電磁波被爆防護の規制は？
　人間の身体は電気を良く通す導体と考えられ、人間の表面では電流が流れやすいこともあって、体内にある細胞内への外部電場影響は激減するするが、磁場のほうは全く減衰しない。しかも、磁場はコンクリートも突き抜けてしまう。体内の内部に浸透する磁場が、細胞内にあるイオンに働きかけて、「非熱効果」といわれる生理的・免疫的・遺伝子的効果（発ガンも含む）を誘発することが懸念されている。
　危険性が知られるようになってから「予防原則」思想に基づく規制を始めた国や自治体が増えている。米国では、送電線下の通行権は電力会社が所有することが多く、その幅も日本とは比べものにならないくらい広くとられている。ネブラスカ・コロラド間の２３万ボルト送電線では幅４５メートル、送電線中央から２２．５メートルとなっている。
　日本では鉄塔のみが電力会社の敷地であり、他の多くは私有地の上空を安く借用している。送電線下から両端に３メートルの幅しか補償しない。送電線直下でも建物を造ることが認められている。住民が電磁波問題をあまり知らない間に「１００万ボルト送電線網を作ってしまおう」とする日本の現状は悲しくなる。
①オーストラリア
　１９８９年に国レベルの規制。連続被爆で
電場については一般人５kV/m以下、職業人では１０kV/m以下、
磁場については一般人１０００ミリガウス以下、職業人では５０００ミリガウス以下
②イタリア
　１９９２年にアンドレオッチ首相が政令を発表。現在あるものも含めて施設からの距離規制
１３．２万ボルト送電線と変電所　　１０メートル
２２．０万ボルト送電線と変電所　　１８メートル　
３８．０万ボルト送電線と変電所　　２８メートル
③スイス
　２０００年２月１日から「予防原則」思想に忠実な「電磁波規制値」を実施。
送電線・配電線・鉄道電線などの低周波の磁場　　１０ミリガウス
携帯電話タワーからの高周波の電場強度　　　　　４．０ボルト／メーター
③スウェーデン
　電磁波過敏症を国として認知しているのはスウェーデンだけ。
　１９９３年から小学校や幼稚園などに関して２～３ミリガウスを目安に鉄塔撤去や施設移転などが行われている。また住宅密集地近くの送電線も撤去。高圧送電線から２４０メートル以内での家の建築は認められていない。家電製品の低減化も着々と進んでいる。
④イギリス
　１９８８年１１月、英国・放射線防護評議会が電場の規制値を１０kV/mと発表。
　２００１年に、英国・放射線防護評議会が「４ミリガウス以上の被爆で小児白血病が２倍に増加する」とのドール報告書を発表。
　２００１年のスチュワート報告では「１６歳以下の子どもに携帯電話を使わせないように」との委員長の勧告。
　２００６年１月には英国放射線防護局の局長となったスチュワート博士が「子どもの携帯電話使用の禁止」の勧告。
　２００５年に送電線周辺での小児白血病の増加を認めたことから、送電線から７０メートル以内での家の建設を認めない政策が行われる可能性が高まっている。
⑤旧ソ連など
　１９７５年から職業人を対象とした電場規制が行われていた。当初は４０万ボルト以上の送電線や変電所を対象に、１日に５分間であれば２５kV/m以下、３時間であれば１０kV/m以下で許可されるが、時間制限がなければ５kV/m以下。超高圧送電線の場合、隔離距離として１００メートルが必要。
⑥アメリカ
　国家電気安全規則によって「送電線下の誘導電流が地上で５ミリアンペア以下とする」ことが決められている。そのレベルは９kV/m程度と考えられる。もちろん日本のように住宅の上を送電線が通ることはない。
　１９９５年７月に、米国放射線防護委員会は「最終的には２ミリガウスの規制を行うべきだ」との報告書案を明らかにした。米国もスウェーデンと足並みを揃える可能性がある。
⑦日本
　低周波に関する規制は１９７６年にに作成された３kV/mのみ。日本の規制値は「傘を差して送電線下に立った場合に感ずる電気ショックを考慮して」決められた。根拠となった東京電力の高木博士の論文（１９７１年）には３kV/m以下でも電気ショックを感ずると書かれている。それどころか１９９４年１２月付の通産省・資源エネルギー庁「電磁界影響調査検討会」の報告書には「現時点において、居住環境で生ずる商用周波磁界により、人の健康に有害な影響があるという証拠は認められない」と書かれていて、１９９５年１月に発表した。
⑧インド
　現在７６．５万ボルトの送電線網を建設中だが、送電線から４５メートル以内には家の建設を認めていない。日本は１００万ボルト送電線網の建設を急いでいるが、平気で家の近くを通過しようとしている。